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投資における節税方法と、管理人のマイルールについて

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こんにちは!

管理人のコスパ大臣です。

今回は、投資の強力な武器と管理人の投資のマイルールについて記事にまとめました!

他の人に説明したいと思ったときに、こちらのページを見せればいいように分かりやすくまとめましたので、ぜひ読んでみてください!

いきなり結論!!

【投資の強力な武器】

◇節税

1. 積立NISA

2. 確定拠出年金

◇ポイント活用

1. 楽天証券

2. Visa LINE Pay クレジットカード

【投資のマイルール】

1. 生活防衛資金は必ず確保する

2. 高リスク資産と低リスク資産の比率を決める

3. 高リスク資産と低リスク資産の比率を定期的にリバランスする

 

 

まず第一に考えるのは節税

国は国民に投資をすることを推奨している

投資をやっていない方はなかなか知る機会がないかもしれませんが、国は国民に投資をしてもらうために、様々な制度を用意しています!

老後2,000万円問題は記憶に新しいですが、日本の年金制度や終身雇用制度はだんだんと崩壊してきており、国は企業にその負担を強いるために定年の延長などを要請しています。

このように国が国民全員の老後を守れる保証がなくなってきたからこそ、国は国民に税金の優遇制度を準備し、投資を促しています。

①積立NISA

そもそも積立NISAとはなにか?

積立NISAとは、毎年40万円までの投資に対する運用益が20年間非課税になる制度です!

通常、投資の運用益には20%の税金がかかります。

私達はリスクを負って投資をしているというのに、そこで得た利益の20%は税金として国に取られてしまうのです。

これは、我々投資家にとって重大な損失になります。

この税金が免除される積立NISAという制度は、投資をやる上でとても重要な武器となります。

積立NISAの活用法

①基本は20年間持ち続けること

積立NISAの最大の魅力は、最大20年間の利益に対する税金が非課税になる点です!

株式(特にインデックス投資)の期待値はプラスなので、投資年数が長くなれば長くなるほど期待リターンは高くなっていきます。

例えば、管理人は全世界株式インデックスファンドのリターンは年5%と考えているため、20年後には約2.65倍になっている計算です。

積立NISAは一度売却してしまうと、その分の非課税枠が消滅してしまうため、最長の20年間ずっと保持している方がメリットが大きくなります。

②元本保証の預金ではなく、株式のインデックスファンドに枠を使ったほうが、節税のメリットが大きい

積立NISAとは、利益に対する税金が非課税になる制度のため、ほとんど利益がつかない元本保証の預金に、積立NISAの貴重な枠を使うのはもったいないです。

どうせ積立NISAを活用するなら、その枠ではなるべく株式のインデックスファンドを購入し、必要ならその他の口座で定期預金などをした方が節税のメリットが高くなります。

②確定拠出年金

そもそも確定拠出年金とはなにか?

確定拠出年金とは、簡単に説明すると「将来の自分の年金を自分で積み立てておく制度」です!

本来の目的は自分用の年金を準備することなので、確定拠出年金で積み立てたお金をおろせるのは、原則60歳以降となります。

こちらについても積立NISAと同じように、金融商品を自分で選んで積み立てる形になり、利益に対する税金が非課税となります。

例えば大卒の23歳から積立を始め、60歳まで運用するとすると、約37年もの長期投資に対する税金が非課税となります。

また、確定拠出年金の場合はさらに、積み立てた拠出額はすべて所得控除の対象となり、その分がさらに節税となります。

例えば、サラリーマンの平均年収である400万円だとすると、所得税は約20%となります。

掛け金が年間24万円だとすると、年間約4.8万円の節税をすることができます。

このように、確定拠出年金は「運用益に対する税金の免除」と「所得控除」の2つのメリット享受できる、とても強力な制度です。

確定拠出年金の活用法

①受取方法については、どの方法が一番お得か検討する必要がある

確定拠出年金は60歳になると受け取ることができますが、受け取り方には3つ方法があります。

「一時金方式」「年金受取方式」「ハイブリッド形式」があり、受け取り方によって税金の適用方法が変わります。

基本的には、一時金方式で受け取るのが「退職所得」として税金が控除されるためお得だと思いますが、企業からの退職金も合わせての計算となるので注意が必要です。

年金受取方式だと、雑所得の扱いになるため、公的年金やその他の収入が見込める人にとっては、税金が高くなってしまいます。

結局はその人によって最適な受け取り方が違うため、受取時にはぜひ調べてみてください。

②実は70歳まで受取を遅らせることができる

確定拠出年金は60歳から受取が可能になりますが、個人型の場合は65歳まで、企業型の場合は70歳まで受取を遅らせることができます。

最大10年も受取を遅らせることができれば、その間に株式の利益は積み重なっていき、年7%の複利で考えると約2倍になっているはずです。(72の法則)

確定拠出年金では、利益に対する税金が非課税になるため、確定拠出年金でなるべく運用期間を長くした方が、圧倒的に有利になります。

次に考えるのはポイント投資

楽天証券でポイントを貯める

現在最強の証券会社は、圧倒的に楽天証券です!

なぜなら、楽天証券にて楽天カードで投資信託を購入すると、1%のポイントを貰うことができるという神キャンペーンを行っているからです。

月の購入額は5万円までという上限はありますが、投資の世界で1%が確実についてくるなんて、こんなうまい話はありません。

さらに、ここで獲得したポイントは、楽天証券で1ポイント1円として利用することができるため、ポイントの使い道に困ることはありません。

こんな出血大サービスがいつまでも続くとは正直思っていないので、キャンペーンが続いているうちに、ぜひ活用することをおすすめします!

VISA LINE Payクレジットカードを活用する

実は、これは2021年4月30日までのキャンペーンなので微妙なのですが、VISA LINE Payクレジットカードの還元率が3%となっています。

さらに、ここでためたポイントはLINE証券で投資することができるので、めちゃくちゃ効率がいいです。

残念ながら、このキャンペーンは2021年4月30日に終わってしまうのですが、今後新しいお得なキャンペーンが出てきたら、また紹介します!

投資のマイルール

①生活防衛資金は必ず確保する

投資を始める前に必ず注意しなければいけないことは、生活防衛資金は必ず確保することです。

自分が持っているお金をすべて投資に回してしまうと、すぐに現金化できなくて困ったり、価値が下がっている状態で売らなければならない状況になる可能性があります。

保険の記事の中でも言及しましたが、生活防衛資金として3ヶ月は無収入でも耐えることができるだけの金額は確保しておきましょう。

3ヶ月以上無収入になるような事態に対しては、保険を活用してリスクに備えるようにしましょう。

②高リスク資産と低リスク資産の比率を決める

生活防衛資金を確保した後は、高リスク資産と低リスク資産の比率を決めることが大事です。

高リスク資産とは株式や不動産などのことを指し、低リスク資産とは国債や現金を指します。

管理人の場合は、高リスク資産として全世界株式インデックス、低リスク資産として先進国債券に投資しています。

高リスク資産と低リスク資産の割合は、人それぞれのリスク許容度によって変わりますが、一般的に若いうちはリスク許容度が高く、歳を取るにつれてリスク許容度は低くなっていきます。

なぜなら、若いうちはある程度失敗してもその後取り返せる時間がありますが、年を取ってから失敗をすると、取り返せる時間が短いからです。

管理人のマイルールとして、以下の比率で運用することにしています。

20代 高リスク資産:低リスク資産 = 90:10

30代 高リスク資産:低リスク資産 = 85:15

40代 高リスク資産:低リスク資産 = 80:20

基本的には管理人は長期投資が前提なので、低リスク資産の割合は最高で20%でいいと思っています。

この感覚は完全に個人の好みなので、自由に決めればいいと思います。

③高リスク資産と低リスク資産の比率が一定以上乖離したら、リバランスをする

高リスク資産と低リスク資産はそれぞれ値動きが異なるため、長期保有していると、高リスク資産と低リスク資産のバランスは崩れていきます。

例えば、2019年1月〜2021年1月の2年間でそれぞれの資産がどのように値動きしたか見ていきたいと思います。

今回は分かりやすくするために、高リスク資産として全世界株式インデックス(VT)、低リスク資産として現金で考えます。

例えば、2019年1月時点で合計100万円を投資しており、90万円分のVT、10万円分の現金を持っているとします。

VTは2019年1月時点で約6,600円だったのが、2020年1月時点では8,100円まで値上がりしていたため約1.22倍となりました。

この値上がりを反映すると、2020年1月時点でVTは122万円、現金は10万円となります。

この時点での高リスク資産と低リスク資産の比率は12:1となっており、高リスク資産の割合が高くなっているので、ここでリバランスをする必要があります。

ここで高リスク資産と低リスク資産の割合を9:1に戻すためにリバランスをすると、VTが119万円、現金が13万円となります。

そして、この1ヶ月後の2020年2月に、コロナショックにより株式が一気に暴落する事態が発生しました。

2020年1月時点では8,100円だったVTが、2020年4月時点では6,00円まで落ちてしまい、約0.74倍になってしまいました。

この値下がりを反映すると、2020年4月時点ではVTは88万円、現金は13万円となります。

この時点での高リスク資産と低リスク資産の比率を考えると約7:1となっており、低リスク資産の割合が高くなっているので、再度リバランスする必要があります。

ここで高リスク資産と低リスク資産の割合を9:1に戻す為にリバランスすると、VTが91万円、現金が10万円となります。

ここからVTの値上がりは続き、2021年1月時点ではVTは9,500円まで上がり約1.58倍となりました。

この値上がりを反映すると、2021年1月時点ではVTが139万円、現金は13万円となります。

さらにここで高リスク資産と低リスク資産の割合を9:1までにリバランスするとVTが137万円、現金が15万円となります。

ここで大事なのは、リバランスをすることによって、結果的にVTが高い時に現金に変えることができ、逆にVTが安い時には買い戻しができたという点です!

例えば、2019年時点でVTが90万円、現金が10万円だったものを、そのままリバランスせずに2021年1月までそのまま保有していたら、VTが130万円、現金が10万円で合計140万円となります。

しかし、リバランスをしたことによって、VTが高い時に現金に変えておき、VTが安くなった時に買い戻しできたことによって、最終的に合計で152万円まで増やすことができたということになります。

リバランスのタイミングとしては、1ヶ月に1度や1年に1度など事前に決めておいたタイミングで高リスク資産と低リスク資産の比率を確認し、その都度リバランスをするのがおすすめです!

管理人から一言

今回は投資をする上で、なるべくお得に投資する方法と管理人のマイルールについて解説しました!

全世界株式インデックスファンドにドルコスト平均法で投資し続ける限り、リターンはある程度一定になります。

しかし、今回紹介したようなお得に投資する方法や、リバランスをすることによって、投資のリターンをさらに高めることができる様になります。

管理人はこれからも、インデックス投資である程度確実な成績を確保しながら、少しでもリターン向上に繋がる方法を探していきますので、なにか見つかったらまた記事にまとめたいと思います!

人生の3大支出の一つである保険(生命保険/医療保険)をどう考えるか?

相談

こんにちは!

管理人のコスパ大臣です。

今回は人生の3大支出の一つである、保険(生命保険/医療保険)をどう考えるか?について記事にまとめました!

他の人に説明したいと思ったときに、こちらのページを見せればいいように分かりやすくまとめましたので、ぜひ読んでみてください!

いきなり結論!!

【生命保険】

生命保険は「十分な資産が貯まるまでの間のみ」、「必要最低限の補償額と加入期間」で「最低コストのもの(ネット保険や共済系)」に加入する

【医療保険】

生命保険は「入院90日以降、無制限にお金が支払われる」ものに加入する

 

 

生命保険をどう考えるか?

生命保険の仕組み

まず、生命保険の仕組みについて考える前に、実際の死亡率について調べてみたいと思います。

日本では厚生労働省が、年齢階級別の死亡率を公表しています。

記事執筆時点で最新の2019年度のレポートを見ると、30代男女の死亡率は約0.11%と出ています。

(参照:死因(死因簡単分類)別にみた性・年齢(5歳階級)別死亡率(人口10万対))

つまり、例えば30代の男女を1,000人集めたとすると、そのうち1〜2人は不幸にも1年以内に死亡してしまう計算となります。

人ひとりがいつ死ぬかは全く予想できませんが、ある程度の人数の集団に対する確率であれば、過去の実績からある程度正確に予測することができます。

例えば、自分が死んでしまった場合、残された家族が路頭に迷うのを防ぐために3,000万円必要だとします。

※残された家族の生活費や住居費、子供の教育費など

しかし、一般の方で3,000万円の資産を持っている人はなかなかいないので、もしも明日自分が死んでしまった場合には、残された家族が路頭に迷うことになります。

このままでは万が一が起こったときに困るので、保険の仕組みを利用するのが最善策となります。

保険の仕組みとは、簡単に説明すると以下の様なものになります。

万が一が起こった際に困る人を1,000人集め、全員から年6万円ずつ回収しておきます。

そして、その1,000人の中で不幸にも死んでしまった1〜2人に対して3,000万円を支払いすれば、生命保険の目的の達成です。

生命保険とは不幸の宝くじ

※生命保険の仕組みを説明するのに、橘玲さんの「お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方」での表現が秀逸なので、ここで参照させていただきます

生命保険の本質を一言で表すと「不幸の宝くじ」となります!

宝くじとは、多数の人間からお金(掛け金)を集め、当選した人に対して当選金が支払われるというギャンブルです。

宝くじの場合は当選した幸運な人に当選金が支払われますが、生命保険の場合は死亡してしまった不幸な人に対して当選金が支払われます。

わざわざ死にたがる人はいないので、生命保険とは宝くじに当選しない(掛け金を損する)ことにこそ意味があるギャンブルとなります。

しかし、人は最終的には必ず死ぬので、すべての人が最終的に勝ってしまうのであればギャンブルとして成立しません。

なので、生命保険は必ず期限が決められたギャンブルとなります。

※保険の中には終身保険という商品もありますが、あれは最低限の保険料に加えて上乗せで払っている分が後で返還されるだけなので、加入者に特別なメリットはありません

では、そもそも損することに意味がある生命保険になぜ加入する人がいるのかというと、宝くじの賞金でないと残された家族を守ることができない期間が存在するからです。

上でも説明したとおり、例えば自分が死んだときに3,000万円残す必要があるとして、自分で3,000万円の資産を持っている一般人はなかなかいません。

特に子供を生んだばかりの若年夫婦などは、資産が貯まっていない上に、将来の子供の教育費などを考えると、保険に頼るのが最善策となります。

生命保険に入る必要がない人

ここまでの説明を振り返ると、実は生命保険に入る必要のない人も多くいることが分かります。

①十分な資産を保有している場合
 →例えば、自分が死んだときに3,000万円残す必要がある人の場合、すでに自分で3,000万円の資産を持っていれば、そもそも保険に入る必要はありません

②自分が死んでも路頭に迷う人がいない場合

 →例えば独身の人や、結婚していたとしてもパートナーに十分な収入がある人、残された家族を任せることができる親族がいる場合などは、生命保険に入る必要はありません

どの生命保険に加入するか検討する前に、そもそも自分が生命保険に入る必要があるのか?について考えるようにしましょう!

生命保険の選び方

①まずは必要な補償額を決定することが大事

生命保険を選ぶ際に一番大事なのは、必要な補償額を決定することです。

自分が万が一死んでしまった場合に、残された家族にどのくらいのお金を残す必要があるかを考えます。

これに関しては、正直それぞれの状況によって全く変わりますが、主に以下の4点(住宅費、生活費、子供の教育費、葬式やお墓の費用)で考えます。

実際にかかるであろう費用については、上の4点を主に計算しますが、実際に生命保険の補償額を考える際には、以下の様な条件も含めて検討する必要があります。

ーーーーーーーーーーーーーーーー

①死亡時の遺産

 →一番単純な例は、多額の資産を保有していれば、それがそのまま生命保険の代わりになります

②遺族年金

 →年金の加入者が死亡した場合、遺族には遺族年金が支払われる仕組みになっています

 →この金額に関しては、残された遺族の構成によって変わるため、それぞれの状況によって計算する必要があります

③残されたパートナーに収入がある場合

 →残されたパートナーに収入がある場合や、現在収入がなかったとしても万が一の場合に復職できる場合や、パート等で働く場合は必要な補償額は少なくなります

④頼れる親族がいる場合

 →残された家族を任せることができる親族がいる場合なども、必要な補償額はさらに少なくなります

ーーーーーーーーーーーーーーーー

これらの条件を考慮した上で、残された家族が必要とするであろう、補償額を設定することが一番大事です!

②生命保険の期間はなるべく短くする

必要とする補償額が決まったら、基本的には金融資産でその金額を確保するために努力することが大切です!

例えば、自分が死んだ後に3,000万円を残す必要があるなら、3,000万円の金融資産を確保するまでにどのくらいの期間がかかるか検討し、それまでの期間のみを保険で代用するのが最善です。

なぜなら、生命保険には生命保険会社のコストが上乗せされているため、なるべく生命保険料の支払いは抑えて、自分で必要な分の資産を確保できた方が圧倒的に有利です。

この期間を考える際に大事なのは、時間が経過するごとに必要な補償額は減っていく傾向にあるという点です。

例えば子供がいるとして、高校や大学の教育費を考えるとある程度の補償額が必要になりますが、子供が独り立ちしてしまえば、必要な補償額は一気に下がります。

つまり、今この瞬間では3,000万円保証が必要だとしても、例えば10年後には1,000万円になっている可能性も十分あります。

このように、様々な条件を考慮しながら、最低限の補償額と期間を決定することが大事になります!

③必要な補償額と保証期間を確保するために、最低コストの生命保険を選ぶ

①②で必要な補償額と保証期間が決まったら、その中で最低コストの生命保険を選ぶだけです!

生命保険の本質とは、上で説明してきた通り「当選しないことに意味がある不幸の宝くじ」です。

保険会社からは多種多様な保険が販売されていますが、最もシンプルな期間限定の掛け捨てがコストが安くておすすめです。

基本的に複雑な商品には、保険会社の手数料が色々と混ぜ込まれており、全くおすすめできません。

例えば資産形成も兼ねた保険などもありますが、保険会社に高い手数料で資産運用を依頼するくらいなら、自分で低コストのインデックスファンド購入したほうがよっぽど効率的です。

また、同じ補償額で保証期間だとしても、生命保険会社によってコストが全く違います。

なぜなら、それぞれの生命保険会社が必要とするコストが、会社によって全く違うからです。

生命保険の利益は「(加入者から集めた金額の総額)-(支払った金額の総額+生命保険会社のコスト)」となります。

一般的に大手の生命保険会社の平均年収は高く、その分だけ保険の加入者からお金を集めないと企業として成り立たないことは明白です。

その分だけ、一般的に大手の生命保険会社の生命保険はコストは割高になっています。

昔からある共済系の生命保険は比較的お得ですし、最近は低コストのネット保険も出てきているので、よく検討した上で決定することが大事になります!

医療保険をどう考えるか?

医療保険に関しても、本質は生命保険と同じで「不幸の宝くじ」

人ひとりがいつどんな病気にかかるのかは全く予想できませんが、ある程度大人数の集団であれば、過去の実績からある程度正確に予想することが可能です。

なので、大人数からお金を集めておいて、不幸にもその中で病気にかかった人に対して支払いをするのが、医療保険の役割となります!

医療保険の選び方

①まずは必要な補償額を決める

生命保険と同じで、医療保険に関してもまずは必要な補償額を決めることが一番大切です!

万が一自分が病気で入院したときに、以下のような条件を考慮しながら、どの程度補償額が必要か考えます。

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①高額医療費制度について

 超簡単に言うと、1ヶ月で8万4千円以上の保険適用の医療費がかかった場合、8万4千円を超えた分の医療費を国が払い戻してくれる制度です。

 厳密に言うと、その人の年齢や所得によって上限額は異なりますが、例えば30代で年収400万円の皿ー万では約8万4千円が上限となります。

 とはいえ、基本的には後日の払い戻しが前提の制度であるため、一時的な支払いは必要になるので注意は必要です。

 一時的な支払いを免除するための「限度額適用認定」という方法もあるので、十分な現金がない場合は利用するのも手段の一つです。

②サラリーマンの場合は傷病手当金もある

 例えばサラリーマンが病気になって一時的に働けなくなったとしても、傷病手当金が支給されます。

 目安としては月収の3分の2程度はもらえるため、それも考慮して必要な補償額を決定する必要があります

 

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②そもそも本当に医療保険に加入する必要があるのか考える

①の段階で、その人に応じた補償額が決定した上で、考えなければいけない大事な点があります。

それは、そもそも本当に医療保険に加入する必要があるか?です!

現在の医療保険を見てみると、よくあるのは入院1日ごとに5,000円や10,000円が支給されるものです。

実際に入院したときにお金がもらえるのは嬉しいですが、それは毎月保険料を支払ってまで、本当に必要なものでしょうか?

例えば100~200万円ほど貯金があれば、3ヶ月程度は入院をし続けたとして、生活を維持することができると思います。

保険とは本来、それが起こった際に個人ではどうにもならない出来事に対して、リスクヘッジをかけておく仕組みです。

自分で備えることによってリスクヘッジが十分にできるなら、わざわざ保険会社に手数料を払ってまで保険に加入する必要はないと思います。

③入院後90日以降、無制限にお金が支払われる保険がおすすめ

では、実際にどの様な保険がおすすめかというと「入院90日以降、無制限にお金が支払われる保険」です!

上で説明したように、100~200万円ほど貯金があれば、3ヶ月程度は入院し続けたとしても大丈夫でしょう。

しかし、本当のリスクは、それ以上長期で入院することになることです。

例えば1~2年の入院となれば、貯金のみでカバーするのは厳しいですし、極端な話、一生働けなくなった場合、さすがに貯金でカバーし続けることは不可能です。

90日以上入院し続けるような事態が発生する確率は低いため、保険料もそれに応じて安く抑えることができます。

保険とは、このように個人のリスクヘッジではどうにもならない出来事にかけるのが大切です。

管理人の一言

今回は人生の3大支出の一つだと言われている、保険(生命保険/医療保険)についてまとめてみました。

日本人は保険が大好きなので、とりあえず加入している人が多いかと思いますが、一生で見るとかなり大きなコストになります。

今回の解説記事を参考に、ぜひ保険についてきちんと吟味した上で加入するようにしてみてください!

持ち家vs賃貸について、不動産投資の観点からまとめてみた

相談

こんにちは!

管理人のコスパ大臣です。

前回は投資について自分の備忘録を兼ねてまとめましたが、今回は持ち家vs賃貸についてまとめました!

他の人に説明したいと思ったときに、こちらのページを見せればいいように分かりやすくまとめましたので、ぜひ読んでみてください!

いきなり結論!!

3,000万円の不動産を購入or賃貸で比較した場合

①不動産価格(3,000万円)に相当する、金融資産を保有している場合

 →最終的に「家」の価値が下がらなければ「持ち家の勝ち」、価値が下がれば「賃貸の勝ち」

②住宅ローン(頭金500万、固定金利1.8%、20年)を利用する場合

 →最終的に「家」の価値が約1,300万円以上残っていれば「持ち家の勝ち」、1,300万円以下になれば「賃貸の勝ち」

 

 

管理人は、基本的には賃貸の方が有利だと思っている

個人的に最も説得力があると思ったのは「持ち家が賃貸よりも本当に有利なのであれば、賃貸ビジネスを行う企業がもっと出てくるはず」です!

現在の日本の不動産ビジネスを見てみると、不動産販売や不動産仲介や管理会社は腐るほどありますが、実際に不動産を所有しているのは個人のオーナーばかりです。

本当に持ち家(不動産の所有)が賃貸よりも有利なのであれば、不動産を所有して賃貸ビジネスをしている企業が、もっと日本に多く存在するはずです。

実際に企業が賃貸ビジネスをやっている例としては、マンスリーマンションを経営しているOYOLIFEや、企業向けに社宅などを貸し出しているレオパレスなどが挙げられます。

不動産投資は一つの物件に対する投資額が大きいので、個人よりもリスク耐性が高い企業の方が向いているはずです。

しかし、現実には企業が自分で不動産を所有していることはほとんど無く、販売や仲介のみに関わったり、個人のオーナーに不動産を所有させて管理のみを請け負う企業ばかり存在します。

例えば、先ほど例として挙げたOYOLIFEを調べてみると、周りの賃貸よりも高めの賃貸料だったりします。

また、例えばレオパレスなどは、企業向けの社宅で一定の需要を確保していたのにも関わらず、違法建築をするほどコストを削らないと経営が回らなかったのだと考えられます。

これらの現状を見ると、少なくとも「持ち家の方が絶対に賃貸のほうが有利」とは言えないのではないか?と思っています。

持ち家とは不動産への投資である

住宅ローンとは、レバレッジを利用した不動産投資

多くの人にとって、住宅ローンを利用した持ち家購入は人生最大の投資となります!

一般的なリスク選好をもつ人であれば、「株式」「不動産」「預貯金」の3つを同じ比率で保有するべきですが、多くの人は住宅ローンで持ち家を購入した瞬間に、ポートフォリオが一気に不動産に偏ってしまいます。

例えば、「株式」「不動産」「預貯金」を3つ同じ比率で保有するとすると、3,000万円の不動産を購入するには、「株式」と「預貯金」もそれぞれ3,000万円ずつ保有してないといけないことになります。

しかし、現実の世界には、ほとんど「株式」も「預貯金」も持っていない人が、多額の「不動産」を所有していることがよくあります。

なぜこの様なことが起きるかというと、持ち家(不動産投資)では、住宅ローンを利用する(レバレッジをかける)のが当たり前になっているからです。

例えば、500万円の頭金で3,000万円の不動産を住宅ローンで購入したりするのが当たり前になっており、不動産では一般サラリーマンがレバレッジ5倍の投資を当たり前のようにやっているのが現状です。

不動産投資におけるリスクについて

このように、ポートフォリオを圧倒的に不動産に偏っている状態では、土地+建物の資産価値の変動が、個人の資産に大きな影響を与えることになります!

少なくともバブルの前までは土地の価格が上がり続けていたため、住宅ローン(レバレッジ)を利用して不動産投資を行い、リターンを得るのが王道の資産形成となっていたが、現在は状況が一変しています。

例えば、国土交通省が発表している「地価変動の推移」を見ると、東京圏住宅地において、平成元年〜平成30年の30年間で、半分以下の地価になっています。

そもそも日本の人口は今後減少傾向であり、土地の総量が変化しない中で人口が減っていくということは、基本的に地価は下がっていくはずであり、少なくともレバレッジを使用してまで不動産投資をするのはリスクが高いと考えられます。

もちろん、不動産によってはこれから値上がりするものもあるはずだが、素人がそれを見極めるのはとても難しい

不動産投資は、一般人にとってかなり不利な投資

日本にはレバレッジを掛けてまで不動産投資を行っている人がこれだけいるのにも関わらず、不動産投資とは、実は一般人にとってかなり不利な投資です!

そもそも、不動産投資はプロが牛耳っているゲームなので、それに素人が多少勉強したところで勝てるわけがありません。

例えば管理人はテニスが趣味ですが、テニスのプロである錦織圭選手と100回試合をしたとしても、1回も勝つことはないでしょう。

それだけ、プロと素人の間には圧倒的な実力差があります。

このように、そもそもプロと素人では全く勝負にならないのに、不動産投資はさらに素人が勝てないような仕組みになっています。

不動産投資は不完全情報ゲーム

実は、不動産は不完全情報ゲームと呼ばれる種類のゲームになります!

不完全情報ゲームとは、ゲームに参加しているプレイヤーがすべての情報に自由にアクセスすることができないゲームのことです。

不動産投資の世界は、不動産を扱っている業者が基本的にすべての情報を握っています。

彼らは、いい物件の情報が入ると、まず彼らのお得意様にその情報を流し、そこで取引が完了してしまいます。

一般人に流れてくる情報とは、それらのスクリーニングから外れた物件ということであり、一般人が本当にいい物件に巡り会える可能性は低いです。

また、不動産価格とは売り主の言い値が反映されるものなので、一般人が適正価格を正確に把握することは難しいのです。

株式投資と違い、インサイダー取引が横行しているのが不動産投資と言えるので、一般人が勝つ可能性はとても低くなっていると考えられます。

参考:株式投資は完全情報ゲーム

ここからは余談になりますが、株式投資は不動産投資と対象的に、完全情報ゲームと呼ばれています。

株式は株式市場において、常にすべての株式の情報を見ることができ、IRなど各企業の情報にもアクセスすることが可能。

また、株式は常に市場価格で販売されており、かけ離れた値段で買わされる心配はありません。

内部情報を用いた取引はインサイダー取引として法律で禁止されているため、株式投資は少なくともプロと素人である程度フェアに対決することができます。

持ち家と賃貸の比較

持ち家と賃貸の違いは、お金の支払い方法が違うだけ

「持ち家は最終的に自分の資産になるが、賃貸は家賃を払っても自分の資産にならないので、持ち家の方が有利」という理論は正しいのでしょうか?

これは一見すると正しそうに見えますが、要は例えばレンタカーをするときに、以下の2パターンの支払い方法があるというだけです

①月々のレンタル料が高い代わりに、最後まで支払いをすれば、最終的に自分のものになる

②月々のレンタル料が安い代わりに、最終的には車を返さないといけない(買い取るなら、その時点での資産価値で購入)

このように考えてみると、結局は最終的な資産価値次第で、どちらの方がお得だったか決まるということが理解できると思います。

では、実際に比較するとどのようになるのか、例を上げて比較していきたいと思います。

例えば、3,000万円の価値がある不動産を購入する場合と、賃貸をする場合で比較する

①金融資産を十分に保有している場合

例えば、ある人が3,000万円の金融資産を持ちながら、3,000万円の価値のある不動産を年150万円で賃貸しているとします。

この場合、この人は5%の利息を大家に払っているのと同じ計算となります。

例えば、その人がその3,000万円を運用して年5%以上の利益を出せるのであれば、その3,000万円で不動産を購入するよりも、賃貸しながら投資に回した方が合理的という計算になります。

※この場合、賃貸の場合は最終的に「3,000万円」が残るのに対して、持ち家の場合は「家」が残ります

※最終的に残った「家」に3,000万円以上の価値があれば「持ち家の勝ち」となり、3,000万円以下の価値しかなければ「賃貸の勝ち」となります

また、この比較を正確に行うためには、家賃以外でかかるコストやリスクについても考慮する必要があります。

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◇持ち家の場合のコストとリスク

コスト:不動産購入時の各種手数料、毎年の固定資産税、地震/火災保険、経年劣化に伴うメンテナンス費用

リスク:災害による突発的な修繕費、近隣住民とのトラブル

◇同じように賃貸の場合のコストとリスク

コスト:初期契約時にかかる敷金、礼金、仲介手数料、2年に1回かかる更新料など

リスク:何かあった場合には、引っ越せばいいので大きなリスクはなし

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さらに、賃貸の場合は年数が立つに応じて、家賃の値下げを交渉できる可能性があったり、同じ家賃でより条件の良い物件に引っ越すことができる可能性もあります。

管理人の個人的な意見としては、20〜30年後まで値下がりしない不動産を選ぶ自信は無く、持ち家の方が保有コストもリスクも高いと考えているので、賃貸を選択するつもりです!

ここまで解説してきた通り「持ち家は自分の資産だが、賃貸は家賃を払っても自分の資産にならないので、持ち家の方が有利」と思考停止してはいけません。

このように不動産投資として考えたときに、自分にとってどちらの方がメリットがあるか、慎重に検討する必要があります。

②金融資産を十分に保有していない場合

例えば、ある人が500万円の金融資産を持ちながら、3,000万円の価値のある不動産を年150万円で賃貸しているとします。

また、住宅ローン(フラット35 固定金利1.8%)を利用すれば、頭金500万円+月12.5万円の支払いで、3,000万円の不動産を購入できるとします。

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◇賃貸の場合

月12.5万円を20年間支払いながら、頭金の500年を5%のリターンで20年間運用するとします。

500万円を5%のリターンで20年間運用すると、20年後には1,300万円となります。

◇持ち家の場合

月12.5万円を20年間支払うことによって、20年後に「家」が自分のものになります。

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この単純な2モデルで比較した場合、3,000万円で購入した不動産が20年後に1,300万円以上の価値が残っていれば「持ち家の勝ち」、1,300万円以下の価値になっていれば「賃貸の勝ち」となります!

先ほどの3,000万円金融資産を保有しているケースでは、最終的に3,000万円の資産が家に残っていないと「持ち家の勝ち」とならないのに対して、住宅ローンを利用する場合は1,300万円以上残っていれば「持ち家の勝ち」になるとの計算結果になっています。

これの大きな要因は、現在の住宅ローンの金利が圧倒的に安いことです!

今回はシュミレーションとして固定金利1.8%で計算しましたが、過去の住宅ローンの金利の推移を見ると現在はさらに金利が落ちていて約1.1%まで落ちています。

そもそも、管理人は全世界株式インデックスのリターンを年5%と考えているので、金利1.1%程度で借りれるのであれば、お金を借りたほうが圧倒的に有利だと思います!

とはいえ、前にも述べたとおり、この比較を正確に行うためには、家賃以外でかかるコストやリスクについても考慮する必要があります。

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◇持ち家の場合のコストとリスク

コスト:不動産購入時の各種手数料、毎年の固定資産税、地震/火災保険、経年劣化に伴うメンテナンス費用

リスク:災害による突発的な修繕費、近隣住民とのトラブル

◇同じように賃貸の場合のコストとリスク

コスト:初期契約時にかかる敷金、礼金、仲介手数料、2年に1回かかる更新料など

リスク:何かあった場合には、引っ越せばいいので大きなリスクはなし

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これらの条件を加味しながら慎重に検討し、不動産価値が落ちないような不動産を選ぶのが、最善となります!

管理人から一言

ここまで比較してきたとおり、持ち家vs賃貸を比較するには、以下の2パターンで検討する必要があります。

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①不動産価格(3,000万円)に相当する、金融資産を保有している場合

 →最終的に「家」の価値が下がらなければ「持ち家の勝ち」、価値が下がれば「賃貸の勝ち」

②住宅ローン(固定金利1.8%、20年)を利用する場合

 →最終的に「家」の価値が約1,300万円以上残っていれば「持ち家の勝ち」、1,300万円以下になれば「賃貸の勝ち」

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現在は金利が圧倒的に安い時代なので、住宅ローンを借りた場合のメリットが特に際立っています。

不動産投資は素人が簡単に勝てるゲームではないので、注意をする必要がありますが、現在の超低金利状態では賭ける価値はあると思います。

正直、管理人はそれだけ価値を保持できる不動産を選べる自信はないので、基本的には賃貸を選択するつもりです!

なぜ投資するべきなのか、何に投資するべきなのか(8,500字まとめ)

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こんにちは!

管理人のコスパ大臣です。

今回は自分の備忘録も兼ねて、投資について学んだ内容をまとめてみました。

他の人に説明したいと思ったときに、こちらのページを見せればいいように分かりやすくまとめましたので、ぜひ読んでみてください!

いきなり結論!!

一般投資家の最適解は「低コストの全世界株式のインデックスファンドを、ドルコスト平均法で長期投資する」こと

 

 

そもそもお金とは

お金は移動することに価値があり、経済は常に拡大していく

お金の仕組み

この世のお金の仕組みは、簡単に言うと以下のようなものです

 ①例えば、この世にAさんとBさんしかいないとして、Aさんが1万円を持っているとする

 ②BさんはAさんから1万円を貰うために、海から魚を取ってきてAさんに売る

 ③すると、Bさんは魚と引き換えにAさんから1万円を手に入れることができる

 ④すると、今度はAさんがBさんから1万円を貰うために、植物から服を作ってBさんに売る

 ⑤すると、今度はAさんは服と引き換えにBさんから1万円を手に入れることができる

これと同じことを数十億人の規模で毎日行っているのが、世界経済と呼ばれるものです!

お金は移動することに価値がある

ここで大事なのは、お金は移動しているだけで増減はしていないということです。

しかし、お金が移動する度に、その金額に応じた価値あるモノ(Value)が世界に生まれていくことになります。

※上の例でのBさんが海からとった1万円分の魚や、Aさんが作った1万円分の服

つまり、企業や個人がお金を使う(発注や購入をする)度に、世界にその金額分の価値あるモノ(Value)が生まれるのです!

経済は常に拡大していく

例えば、今回の頃な影響で経済が停滞したと言われているが、どんなに不況になったとしても、現代社会において個人が全くお金を使わずに生きていくことは不可能です。

(電気もガスも水道も生活に必要だし、住宅費や食料品や日用品など最低限の支出は必ず発生します)

お金が使われるということは、その金額分だけ世界に価値あるモノ(Value)は生み出され続けているわけで、経済が完全にストップすることはありえません。

さらに、どんなに不況になったとしても、これをチャンスに変えてお金を稼ごうとする企業や個人は必ず現れます。

例えば、今回のコロナ影響を考えてみても、Netflixなどの動画配信サービスや、ZOOMやTEAMSなどのリモートワーク関連に関しては需要が旺盛です。

また、コロナ関連の必需品(マスクやアルコール消毒、仕切りのビニールカーテンなど)やコロナ関連の書籍も続々と発売されています。

例年に比べて経済の成長スピードが下がることはもちろんありますが、経済の成長自体が止まることはありえません。

※本当にそんなことが起こったとすると、お金のことなんて考えてる場合ではない、ディストピア状態になっているでしょう

長期的にみれば、物価が上がり現金の価値は下がっていく

原理的には現金の価値は上がり、物価は下がるはず

上で述べた通り、お金が使われる度に、この世界にその金額分の価値あるもの(Value)が生まれることになります。

しかし、価値あるモノ(Value)は常に増えていくのに対して、お金は人々の間を移動するだけで増減することはありません。

モノの価格は需要と共有で決まるので、この世界にモノだけが増えていくとすると、現金の価値はどんどん高くなり、物価はどんどん下がっていくことになります。

しかし実際には物価は上がり、現金の価値は下がっていく

しかし、実際には時間の経過とともに物価は上昇傾向にあります。

(例えば、1968年の週刊少年ジャンプ創刊号は90円だったのに対し、2020年現在は約270円となっています )

なぜこのようなことが起こるかというと、世界中でお金を刷りまくっていることにより、現金の価値が相対的に下がっているからです。

(例えば、日本銀行だけでも2020年度で12兆5,600億円を発行予定です )

そもそも、日本銀行は「消費者物価の前年比上昇率2%」を目標にしているため、長期期に物価が上昇し、現金の価値が下がっていくのは当然のことなのです。

つまり、現金で持っていても価値は下がっていく一方なので、インフレ率に負けない資産を獲得するため、すべての人は投資をするべきなのです!

株式のインデックスファンドに投資するのが最善

投資対象は株式が最善

ジェレミー・シーゲルの「株式投資」によると、1800年から200年間1ドルを投資していた際の実質トータルリターンは以下の通りとなります。

・株式:約75万ドル

・長期債:1000ドル

・短期債:300ドル

・金:1ドル

・預金:6セント

この過去の実績から見ても、文字通り桁違いで株式のリターンが高いため、株式に投資するべきだと分かります!

株式投資には大きく分けて「個別株投資」と「投資信託」の2つがある

個別株投資とは

「個別株投資」とは、株式を発行している企業の株を買うことです。

個別株投資で最も大事になるのは「自身の銘柄選定能力」です。

この選定能力次第で、大きく利益を得ることもあれば損をする可能性もあります。

個別株のリスクとして挙げられるのが、株を購入した企業が倒産した際にその株の価値が0になることです。

このリスクの回避方法としては、有事の際に別々の値動きをする企業の株式を組み合わせて保有することです。

例えば、今回のコロナ影響で業績が下がった企業(航空関係や旅行会社)もあれば、業績が上がった企業(動画配信サービスやリモートワーク関連)もあります。

片方の株しか持っていなければ、今回のコロナ影響でかなりの被害を食らったはずだが、両方の株を持っていればリスクはかなり軽減されているはずです。

しかし、今後どのような有事の事態が発生して、どんな企業の業績が良くなり悪くなるかを予測するのは不可能です。

最大限にリスクを軽減するためには、すべての企業の株式を購入するしかないが、個人でそれをするまでの資産を用意するのはとても難しいです。

投資信託とは

投資信託とは、個別株を多数組み合わせて保有しているファンドに投資をすることです。

ファンドに投資をするということは、そのファンドが保有している株式に対して投資をすることを意味します。

そのファンドが複数の個別株を保有しているとすれば、自分がそのファンドに投資をすることにより、低価格で分散効果を得ることができることを意味しています。

また、投資信託にも大きく分けてインデックスファンドとアクティブファンドがあります

インデックスファンドとは

インデックスファンドとは、各種インデックス(指数)に対応するように資産を運用するファンドです。

各種インデックス(指数)とは、例えば日経平均株価(一部上場企業の中で日本経済新聞社が選出する225社の平均株価)です。

日経平均株価の算出方法とは、超簡単に言うと「225社の株価の合計÷225」なので、これに対応するように資産を運用するには、この225社の株をそれぞれ1株ずつ保有すれば良いことになります。

※正確に言うと、株式分割等の影響もあるため各会社ごとに保有株式は変わりますが、基本的な考え方はこんな感じです

※実際のインデックスファンドの保有株数の内訳はこちらになります

つまり、日経平均株価のインデックスファンドを保有するということは、日経平均に含まれている225社に1株ずつ分散投資をしているということになります。

これと同じだけの分散投資を個人で実現するには、一株20万円だとして225社購入のに単純計算で4,500万円必要になる。

※株によっては最低購入価格が高いものもあるし、初回の購入手数料やリバランス時の売買手数料を考慮すると、必要コストはさらに多くなります

しかし、インデックスファンドであれば最低100円から購入することができるので、手軽に分散投資をすることができます。

また、世界には色々なインデックスが存在するため、自分の好みのインデックスを選んで投資することが可能です。

(日経平均などの日本株式、S&P500などの米国株式、新興国株式、先進国株式、全世界株式など)

インデックスファンドのリターンは、市場平均リターンとなる

各企業の株価とは、全投資家の売買結果である市場価格なので、多数の企業の株価の平均であるインデックスは市場平均と呼ばれている。

また、それに対応するインデックスファンドのリターンは、対象銘柄に投資をしている全投資家の平均リターンとなります。

アクティブファンドとは

アクティブファンドとは、インデックス(市場平均)よりも高いリターンを目指して資産を運用するファンドのこと。

国内バリュー株、AI関連銘柄などテーマ別に特化したりなどして、投資銘柄を絞ることによって市場平均よりも高いリターンを目指すものです。

インデックスファンドが最善だと考える理由

個別株をおすすめしない理由

簡潔に言うと「サラリーマンの片手間投資で、投資のプロたち相手に継続的に勝てると思っていないから」です!

現在、株式投資全体の約90%を機関投資家(プロ)が占めるようになっているので、市場平均とはプロたちの中での平均と言っても過言ではありません。

市場平均のリターンでいいならインデックスファンドを購入すればいいので、個別株をわざわざやるなら市場平均以上のリターンを確保できないと意味はありません。

機関投資家(プロ)のファンドマネージャーとは、高額な給料をもらっている超エリートであり、彼らはその高い能力に加えて、一日中投資銘柄の選定に時間を費やし、世界中の様々な情報をいち早く得る手段を持っています。

そんな彼らに対して、サラリーマンが片手間投資で継続的に勝てるとは思えません。

例えば、管理人はテニスが趣味ですが、日本のトッププロである錦織選手と100回試合をしたとしても1回も勝つことはないでしょう。

なぜなら、素人とプロの間にはそれほどの圧倒的な実力差があるからです。

しかし、投資の世界では素人投資家がプロの投資家を圧倒的に上回るリターンを上げる場合があります。

なぜなら、投資はギャンブル性の高いゲームだからです。

例えば、管理人が麻雀のプロ相手に100回試合をしたとしても、1回くらいは勝てると思います。

ギャンブル性が高いゲームの場合、両者の間にいくら実力差があったとしても、運次第で逆転することができるからです。

しかし、例えばまぐれで数回勝つことができたとしても、長期的にプロに勝ち続けることは不可能です。

もちろん、自身の銘柄選定能力に圧倒的な自信がある人は個別投資をすればいいと思いますが、一般の方に個別投資をおすすめすることはありません。

アクティブファンドをおすすめしない理由

過去10年間を見ても、インデックスファンドのリターンは全米の全投資信託の80%を上回っているとの調査結果が出ています(敗者のゲームより)

なぜなら、1つのアクティブファンドが長期的に高い成績を取り続けるのは難しいからです。

これには主に3つ理由があります

①株式投資の約90%は機関投資家が占めており、その中で勝ち続けると言うことは、プロ同士の戦いの中で勝ち続けるとうこと

 →ファンドマネージャーとは、世界でも屈指の能力を持ったものが高給を求めてやってくる職業
 →彼らは、彼ら自身が優秀であるからこそ、彼ら自身の成績の平均であるインデックスに対して継続的に勝つことがとても困難になっている
 →さらに、株式投資は純粋な実力勝負ではなく、ギャンブル性の高い勝負であるため、長期で継続して勝ち続けることがより一層困難になっている

②アクティブファンドはインデックスファンドに比べて大きなハンデを負っている

 →ファンドマネージャーの高給を確保するため、アクティブファンドには高い手数料が必要になる
 ※例えば「emaxis slim国内株式(日経平均)」であれば年間手数料0.154%なのに対して、「ひふみプラス」は年間手数料1.078%
 →また、ファンドマネージャーの業績評価のため、半年〜1年間の比較的短期スパンでリターンを上げなければなりません
 ※投資の王道は「時間を味方につける」ことであり、長期投資で複利の力を利用して増やすことが大切
 ※しかし、ファンドマネージャーも所詮サラリーマンなので、半年〜1年ごとの業績評価の際に、ある程度の結果が出なければ意味がありません
 ※短期でリターンを確保するためには、ある程度値動きの激しい(リスクの高い)銘柄を選ぶ必要があり、株式の売買頻度が増えると、それに伴って売買手数料が余分にかかることになります

③本当にそのファンドマネージャーが優秀なのであれば、独立して自分で株式投資をした方がいいから

 →ファンドマネージャーのみならず金融機関に務める人間は、インサイダー取引の疑いがかけられることを懸念して個人的な投資を禁止されている場合が多いです
 →そのファンドマネージャーが本当に優秀なのであれば、サラリーマンとして給料を貰うよりも、会社をやめて個人で投資する方がよっぽど儲かります
 ※もちろん、ファンドマネージャーとして個人ではできない規模の投資をしたいと思う人はいるでしょうが…

インデックスファンドが最善だと考える理由

管理人がインデックスファンドを最善だと考える理由は、ぶっちゃけ消去法です!

もちろん、個別株投資で勝つ能力があるのであれば、個別株投資をした方が儲かります。

また、儲かるアクティブファンドを事前に見極める能力があるのであれば、アクティブファンドをやったほうが儲かるでしょう。

しかし、管理人はどちらの能力も自信もないと思っているので、インデックスファンドを利用して市場平均リターンを確保するのが最善だと考えています。

将来、もしもインデックスファンドよりもよい投資法が出てきたら、そちらに移る予定です!

低コストの全世界株式のインデックスファンドに、ドルコスト平均法で長期投資することが最善

対象とするインデックス(指数)の選び方

全世界株式のインデックスファンドが最善

対象のインデックスに少しでも迷いがあるなら、全世界株式のインデックスを選べばOKです!

そもそも、個別株やアクティブファンドの銘柄選定能力がないから、インデックスファンドを選んでいるのです。

投資対象を株式にするのは、ジェレミー・シーゲルの「株式投資」から明らかであり、株式投資のリスクを減らすのであれば、可能な限り分散投資を行うことが鉄則。

そう考えると、全世界の企業の株式を時価総額比率で保有している、全世界株式のインデックスファンドを保有することが最善だと考えています。

それでも米国株に興味がある方は

確かに、事実として過去10年程度の米国株のリターンは全世界株のリターンを上回っていました。

しかし、世界経済の情勢は常に変わるものであり、過去30年の世界の時価総額トップ10の変遷を見ると、企業も国も大きく変遷していることがわかる。

こちらの動画を見ると、初めは日本がトップを占めていた時代から、GEの時代になり、中国の台頭が始まり、最終的には米国の時代になった経緯が分かると思います

今後も米国株が強いだろうという予測に関しては、管理人も否定はしませんが、未来において何が起こるかなんて誰にも予想できません。

そもそも、現在は米国株一強の時代なので、全世界株式を購入したとしてもそのうちの50%~60%は米国株が占めています。

米国株インデックスのみであれば、米国に何かあった際に甚大な被害を被ることになりますが、全世界株を持っていれば、米国の盛衰に応じて自動的にリバランスされ、どちらにせよ恩恵を受け取ることができます。

インデックスファンドの選び方

対象となるインデックス(指数)が決まれば、次に決めるのはどのインデックスファンドに投資するかです。

ここで大事なのは「対象となるインデックス(指数)が一緒であれば、基本的にリターンは同じになる」という点です。

このような状態の中で、インデックスファンドを選ぶ基準は以下の2つになります

①低コストのインデックスファンドを選ぶこと

 →例えば、年間手数料が0.1%違うとすると、20年間の運用で最終的に2%の違いが生まれることになります
 →対象となるインデックス(指数)が同じであれば、リターンは基本的に同じなので、この手数料の差は純粋に無駄な費用となります

②純資産総額がある程度以上であり、年々増加していること

 →基本的に、ファンドは純資産総額が多いほうが安定した分散投資ができるようになります
 →また、例えば純資産総額が年々減少していたりすると、解約に伴い株式の現金化をする必要があるため売買手数料や税金の関係でもったいない状態になっています
 →同じインデックス(指数)に投資しているインデックスファンドの中で、純資産総額が多く、年々増加しているファンドを選択するようにしましょう

長期投資をするメリットについて

株式投資において、短期投資の場合のリターン幅はマイナスからプラスまで幅広いが、長期投資をすることによってリターン幅は収束することが分かっている。

ウォール街のランダム・ウォーカーによると、15年以上の長期投資ならば株式のリターン幅はプラスに収束すると研究結果が出ている。

※15年以上の長期投資では、リターンはすべてプラスになったと結果が出ている

一括投資とドルコスト平均法について

ドルコスト平均法を利用するのが最善

株価の値動きには、大きく分けて以下の4つのパターンがあります

①株価が右肩上がりに常に上がっていく→この場合は「一括投資」が最善

②株価は上下を繰り返しながら、長期的に右肩上がりに上がっていく→この場合は「一括投資」もしくは「ドルコスト平均法」が最善

③株価は上下を繰り返しながら、長期的にもとの価格に戻る→この場合は「ドルコスト平均法」が最善

④株価は上下を繰り返しながら、長期的には右肩下がりに下がっていく→この場合は投資しないことが最善

⑤株価は右肩下がりに常に下がっていく→この場合は投資しないことが最善

長期的に株価が右肩上がりとなる①②のパターンでは、一括投資が有効なのは分かると思います!

しかしここで面白いのは、結局同じ価格に戻っただけの③のパターンだとしても、ドルコスト平均法で投資をしていれば、リターンを得ることができる点です!

過去の株価の推移を見ると、②か③になることは明白なため、ドルコスト平均法を利用して投資をするのが最善です!

一括投資とドルコスト平均法で勘違いしやすいこと

例えば、20代サラリーマンである管理人が現在24万円の資金を持っているとして、これを2万円/月で株式投資をすることはドルコスト平均法です。

しかし、例えばこの24万円を一括で投資したとしても、それは一括投資とは言わないと管理人は考えています。

なぜなら、一括投資とは「将来も含めた投資可能額を一括で投資すること」だからです。

サラリーマンである管理人は、たとえ今持っている24万円を一括投資したとしても、来月にはまた新しい給料が振り込まれることが想定されます。

さらに大きなくくりで考えると、一般サラリーマンの生涯年収は1~2億円と言われており、その中の5,000万円を生涯で投資に回すことができるとします。

その5,000万円の中のたった24万円を一括投資したところで、生涯で考えればドルコスト平均法に過ぎないと考えているので、全く心配せずに投資をすれば大丈夫です。

そもそも、本当の意味で一括投資ができる人とは、例えば「相続した遺産や、会社の退職金の数千万円を一括投資する」くらいだと思っています。

※一括投資する金額に対して、今後得られる見込みの収入が圧倒的に少ない状況

このような場合は、一括投資した資産で損失を被った際に、後で取り返しがつかなくなってしまうため、慎重に投資に回すようにしましょう。

管理人ならどのように運用するか

ちなみに、参考までに管理人ならどうするか書いておきたいと思います

①普段の給料に関しては、月末に余っているお金を一括投資

 →この程度の金額であれば、今後の見込み収入で十分取り返すことができると思われるため、一括投資を実施

②ボーナスや臨時収入に関しては、万が一その後株価が下落したとしても後悔しない程度に分散投資

 →理論上は、リスク資産と非リスク資産の割合を決めて、その比率に従い一括投資することがベストだとは分かっているが、損した場合の落ち込みを軽減するため、納得できる範囲で分散投資をしようと決めている

 →例えば、100万円程度であれば3~4ヶ月に分けて分散投資を実施

管理人から一言

今まで散々書いてきましたが、結論から言うと「低コストの全世界株式のインデックスファンドに、ドルコスト平均法で長期投資をすることが最善」です!

今回の記事は、管理人が周りの人に株式投資について説明する際に参考にできるように、なるべく分かりやすく簡潔にまとめるようにしました。

私も正直専門家ではないので、間違っている部分も多数あるかもしませんが、何かあればご指摘いただければ修正するようにします。

今回の記事は、管理人が理解している分についてまとめましたが、必ずこの記事をうのみにするのではなく、自分でも調べて納得した上で、参考にしていただければと思っています!

【要点/ポイントまとめ】敗者のゲームを読んで実践していること

こんにちは!

管理人のコスパ大臣です。

今回は「敗者のゲームを読んで実践していること」について書きたいと思います!

皆さんは「敗者のゲーム」を読んだことはありますか?

この記事にたどり着いたということは、以下のような悩みを抱えているのではないでしょうか?

・敗者のゲームって聞いたことはあるけど、どんな内容が書いてあるのか気になる

・敗者のゲームを読んだんだけど、内容が難しくて要点やポイントがよく分からなかった

そんな皆様の為にこの記事を書いたので、ぜひ参考にしてみてください!

いきなり結論!!

【敗者のゲームの要件/ポイント】

①株式取引の95%は機関投資家(プロ)が占めており、その中で個人投資家(素人)が勝つことは難しい

②過去の実績として、多くのアクティブファンドがインデックスファンドを下回っている

③上げ相場でも下げ相場でも株式市場に居続けることにより、大きなリターンを得ることができる

④株式のリターンは、10〜20年の長期でみるとプラスに収束していく

【管理人の実践しているポイント】

①個別株投資やアクティブ投資ではなく、手数料の安いインデックスファンドを長期投資する

②株価が暴落しても狼狽売りはせずに、淡々と積立を続ける

 

 

敗者のゲームの要点/ポイントまとめ

1. 株式取引の95%は機関投資家(プロ)が占めており、その中で個人投資家(素人)が勝つことは難しい

スライス

株式取引の95%をプロが占めている以上、素人が継続的に勝つことは無理だと思っています。

株式取引の95%を占めているプロの機関投資家たちは、その高給に見合うスペックを持ち、独自のネットワークを駆使して情報を集めながら、一日中株式投資のことを考えています。

そんなプロに対して、仕事後の時間しか使えないサラリーマン投資家が小手先で勝てるとは思えません。

しかし、実際にはめちゃくちゃ勝って儲けている個人投資家もいます。

なぜこのようなことが起こるかというと「株式投資はギャンブル性が高いゲーム」だからです!

例えば、管理人は趣味でテニスと麻雀をよくやっています。

テニスはギャンブル性が低く、実力がものをいうゲームなので、管理人が日本No.1の錦織選手と100回試合をしたとしても、1回も勝つことはできないでしょう。

しかし、麻雀であればギャンブル性の高いゲームなので、日本No.1のプロ相手でも100回に1回くらい大勝ちできる可能性があります。

極論を言えば、天和を連続で上がり続ければ実力など関係なく勝つことができます(笑)

株式投資も麻雀と同じでギャンブル性の高いゲームなので、購入した株が一発当たれば、莫大なお金を稼ぐことができます。

しかし、まぐれで数回プロに勝つことができたとしても、長期的にプロに勝ちつづけることは、正直無理だと思っています。

なので、管理人は個別投資は割に合わないと思っています。

2. 過去の実績として、多くのアクティブファンドがインデックスファンドを下回っている

スライド

過去の実績として、多くのアクティブファンドがインデックスファンドの成績を下回っています!

株式取引の95%を機関投資家が占めている今、彼らの成績の平均こそがインデックスファンドの成績となります。

平均点と聞くとそんなに良くないように感じるかもしれませんが、過去20年間の実績でみると約8割のアクティブファンドのマネジャーが市場平均に負けています。

なぜこんなことが起こるかというと「毎年の投資成績のブレ」と「高額な信託報酬」と「株式の売買手数料」が挙げられます。

2.1 毎年の投資成績のブレ

ローソク

インデックスファンドは、投資成績に関して毎年必ず平均点を取ります!

株式投資はギャンブル性の高いゲームなので、毎年の投資成績には必ずブレが出ます。

また、株式取引の95%は機関投資家(プロ)によるものなので、彼らは他のプロたちと競いながら、その中で成績を出さなければいけません。

機関投資家(プロ)は彼ら自身が優秀であるからこそ、彼らの中で平均点以上を取り続けることはとても難しいのです。

2.2 高額な信託報酬

札束の入った封筒のイラスト

アクティブファンドは、インデックスファンドに比べて高額な手数料を必要とします!

アクティブファンドのマネージャーたちには、彼らのスペックに見合う高給が必要になるため、信託報酬として多額の手数料を回収する必要があります。

例えば、数年前に一世を風靡したアクティブファンド「ひふみ投信」の信託報酬は0.98%でした。

それに比べて、業界最安値と呼び声が高いインデックスファンド「emaxis slimシリーズ(S&P500)」は0.096%です。

手数料で1%差があるということは、アクティブファンドのマネージャーは市場平均を1%上回った状態で、やっとインデックスファンドと同等ということになります。

2.2 高額な売買手数料

お金を支払う人のイラスト(男性)

アクティブファンドの方が、インデックスファンドに比べて年間の株式の売買回数が増える傾向にあります!

アクティブファンドのマネージャーはサラリーマンなので、1年ごとに投資成績を評価されます。

「4. 株式のリターンは、10〜20年の長期でみるとプラスに収束していく」で詳細に説明しますが、株式は1年などの短期間ではリスクが高く、10〜20年の長期でみると期待リターンはプラスに収束していく性質があるので、長期で保有することが王道になります。

しかし、アクティブファンドのマネージャーは1年ごとに自分の実績を示す必要があるので、比較的短期間での利益を求め、利確と損切りを繰り返します。

短期での株式売買はとてもリスクが高いため、安定して成績を残し続けるのはとても難しいです。

とはいえ、彼らのミッションは「市場平均を上回ること」なので、長期保有をして市場平均と同程度のリターンしか得られないのであれば彼らが存在する意味がありません。

投資会社としても彼らに給料を払うのは無駄ですし、投資家からみても高額な信託報酬分損するだけだからです。

また、短期で売買を繰り返すと言うことは、株式売買の手数料もそれに応じてかさんでいくことを意味しています。

これらの「アクティブファンド手数料」と「株式売買の手数料」を考慮すると、アクティブファンドのマネージャーは市場平均に対して約1〜2%のハンデを背負いながら戦っていることになります。

これらの理由から、長期的にみて多数のアクティブファンドが市場平均に負けてしまっているのです・・・

3. 上げ相場でも下げ相場でも株式市場に居続けることにより、大きなリターンを得ることができる

スライド3

上げ相場でも下げ相場でも株式市場に居続けることにより、大きなリターンを得ることができます!

本書で述べられている通り、株式は過去75年間で年平均11%のリターンをもたらしました。

しかし、本書でも書いてある通り単年で11%のリターンをもたらしたのは、75年の間で4年間しかありません。

さらに、その75年の間には「第一次世界大戦」「第二次世界大戦」「リーマンショック」での暴落が発生し、単年でのリターンが大幅なマイナスになったこともありました。

このマイナスに耐えられず、狼狽売りをしてしまった投資家は、この平均11%という莫大なリターンを得ることはできませんでした。

株式投資では、上げ相場に乗っているだけでは大きなリターンを得ることはできません。

下げ相場で安くなっているときに多くの数量を購入し、それが後に値上がりすることにより、大きなリターンを得ることができます。

4. 株式のリターンは、10〜20年の長期でみるとプラスに収束していく

スライド4

株式投資のリターンは、10〜20年の長期でみるとプラスに収束していきます!

上で引用しているように、株式投資の平均リターンは「1年で最高53.4%、最悪37.3%」ですが「10年では5%〜10%」となります。

株式投資は短期ではリスクが大きいですが、長期的に見ればプラスのリターンに収束するので、長期保有が王道となります。

敗者のゲームを読んで、管理人が実践していること

①個別株投資やアクティブ投資ではなく、手数料の安いインデックスファンドを長期投資する

積立

管理人はこの本を読んで「手数料の安いインデックスファンドを長期投資する」ことを選択しました! 

今まで散々この記事で述べてきたように、素人のサラリーマン投資家がプロのファンドマネージャー相手に長期的に勝ちつづけることは無理だと思っています。

さらに、プロのファンドマネージャーがやっているアクティブファンドの約8割がインデックスファンドの成績に負けています。

これらを考慮すると、素人サラリーマン投資家である管理人は「手数料の安いインデックスファンドを長期投資」が最善だと考えています。

もちろん、努力と才能があれば市場平均を上回ることも可能だと思っていますが、その労力に見合うほどのコスパはないと思っています。

ただ積立設定をするだけで、世の中のファンドのプロたちの平均点を獲得できるのであれば、管理人はインデックスファンドの長期投資を選択します!

②株価が暴落しても狼狽売りはせずに、淡々と積立を続ける

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株式投資では、長期的に淡々と積立を続けることが一番大切です!

株式投資のリターンは長期的にみればプラスに収束すると、歴史が証明してます。

これまで世界は様々な困難(第一次世界大戦/第二次世界大戦/リーマンショック)が起こりましたが、必ず乗り越え成長をしてきました。

敗者のゲームで述べられている通り、株価は短期でみれば下がる場合もあります。

しかし、10〜20年の長期で見れば、株価は高い確率で値上がりしており、下がったときに狼狽売りをするのはもったいないです。

また、別の記事で書きましたが、人間が経済活動を続ける限り、必ず経済は成長を続けます。

管理人はこれからも経済の成長を信じて、長期投資を続けていきます。

管理人から一言

家計簿

「敗者のゲーム」の内容は、本当に管理人の投資人生の根幹になりました!

正直、インデックス投資をしていると、積立設定さえ終わればやることないので暇なんです・・・

個別投資に手を出そうかと思った時期もありましたが、この本を読んで考え方が変わりました(笑)

投資のプロである機関投資家の大多数がインデックスファンドのリターンに負けているのに、素人のサラリーマン投資家である管理人が勝てるわけありませんからね・・・

もしも、めちゃくちゃ努力をして運が良くて何回か勝つことができたとしても、長年に渡って勝ち続けることは無理だと思っています。

今後も手数料の安いインデックスファンドに長期投資をしながら、入金力を高めて経済的自立を目指していきます!

最後に

この本から管理人が学んだ重要なエッセンスはこの記事にまとめましたが、原著にはまだまだ有益な情報がたくさん載っています!

「インデックスファンドとETFの違い/メリット/デメリット」「株式投資におけるリスクの話」「リスク回避のためのポートフォリオ理論」

ぜひ原著を読んでみてください!

【貯金のみは逆にリスク】全ての人が長期投資をするべき理由

こんにちは!

管理人のコスパ大臣です。

今回は「全ての人が長期投資をするべき理由」について書きたいと思います!

皆さんは貯金だけではなく、将来を見据えて長期投資を実施していますか?

この記事にたどり着いたということは、以下のような悩みを抱えているのではないでしょうか?

・投資に興味はあるんだけど、リスクもありそうだし怖いなー

・投資に対してアレルギーを持っているパートナーを説得したい

そんな皆様の後押しをするためこの記事を書いたので、ぜひ参考にしてみてください!

いきなり結論!!

・(長期的に)現金の価値は下がるので、貯金のみだと資産価値は減少していく

・(長期的に)経済は右肩上がりに成長するので、投資をすれば資産価値は増大していく

 

 

(長期的に)現金の価値は減少していく

根拠①40年前と比べて初任給と物価は上昇している

根拠1

皆さんあまり実感ないかもですが、40年前と比べると初任給や物価は確実に上がっています

初任給は40年で約1.8倍

人事院が発表している「国家公務員の初任給の変遷」をみると、40年で国家公務員の初任給は約1.8倍になっています。

1980年(=昭和55年):約10万円(大卒)

2019年(=平成31年):約18万円(大卒)

物価指数は30年で約1.36倍

日本銀行の「昭和40年の1万円を、今のお金に換算するとどの位になりますか?」を参照すると、物価指数は40年で1.36倍になっています。

1980年(=昭和55年):74.5

2019年(=平成31年):101.8

根拠②初任給や物価が上昇=現金の価値が減少している

根拠2

初任給や物価の上昇=現金の価値が下がっていることを示しています

例えば初任給で考えると、1980年に10万円で送っていた生活が、2019年では約18万円ないと送れないことを表しています。

また、物価の方はわかりやすく、例えば物価が40年で1.36倍になったということは、現金の価値は約75%になったということになります。

身近な例で見ても、自動販売機の500mlのペットボトルが140円→160円とどんどん値上がりしていますよね…

ここ数年間だけ見ても、現金の価値は確実に減少していることがわかると思います。

根拠③そもそも日銀が年2%の物価上昇を目標にしている

根拠3

そもそも、これらの物価上昇は日銀が意図して引き起こしています!

日本銀行の黒田総裁は以下のように述べています。

・物価が上がらないデフレの状況こそが日本経済にとって良くない状況

・物価の安定を目的として、2%の物価上昇を目指している

※詳しくは日銀のこちらの記事を参照ください

日本の経済を担っている日銀が物価上昇を目標にしているので、今後も物価上昇=現金価値の減少は続いていくでしょう。

根拠④さらに長期の200年で見ると、現金価値は94%も減少している

シーゲル教授グラフ

こちらは投資界隈では超有名な「ジェレミー・シーゲル『株式投資 第4版』」から抜粋したグラフです。

このグラフは米国のものですが、1801年から2001年までの200年で現金価値は1ドル→6セントまで減少しています。

1801年に1ドルを預金して、現在1ドルとして引き出したら、当時の6セント分の物しか買えないことを示しています。

この実績からも、長期的に考えると貯金のみは逆にリスクだということが理解してもらえると思います!

(長期的に)経済は右肩上がりに成長する

根拠①お金は使われれば使われるほど経済が拡大する

根拠1

例えば、この地球上にAさんとBさんの2人しかいないとします。

Aさんが1万円を持っていて、Bさんがそれを欲しいと思っています。

BさんはAさんから1万円を得るために、Bさんは「家」を作ってAさんに売りました。

これにより、Bさんが1万円を獲得し、1万円の価値がある「家」がこの地球上に誕生しました。

今度はBさんが持っている1万円を手に入れるために、Aさんは船を作ってBさんに売りました。

これによりAさんが1万円を獲得し、1万円の価値がある「家」と「船」がこの地球上に誕生しました。

つまり、お金は使われれば使われるほど、この地球上にその分の価値が増えていくという性質があります。

これを世界規模で毎日行っている結果が「経済」です。

確かに不況になると経済は停滞しますが、現代社会では全くお金を使わずに生きていくことはできません。

さらに、どんなに不況の状態でも企業活動が完全に止まることはなく、受注と発注を繰り返しながらお金が使われています。

長期的に見れば、経済は必ず拡大していくのです。

根拠②長期の200年でみると、経済は圧倒的に成長している

シーゲル教授グラフ

またまた「ジェレミー・シーゲル『株式投資 第4版』」から抜粋したグラフです。

現金の価値は200年間で94%減少しましたが、その間に米国株式は75万5163倍になっています!

1801年からの200年間では「第一次世界大戦」「第二次世界大戦」「リーマンショック」など様々な困難が起こりました。

それらの困難を全て乗り越えて、株式は75万倍もの成長を遂げてきました。

近年ではコロナショックも起こりましたが、世界の人々の努力により、ほぼ以前の水準まで戻ってきています。

今後も人々が生きている限り、必ず経済は拡大していくでしょう。

管理人から一言

まとめ

この記事で述べてきた通り、長期的に見れば「現金は価値が減少」し「投資をすれば価値が増大」します!

物価の上昇は緩やかなので意識しないと感じませんが、自動販売機の500mlペットボトルの値段を見ると、140円→160円と確実に上がってきています。

また、管理人自身もインデックスファンドへの投資により、資産価値の増大を肌で感じています。

今後、管理人の長期投資の結果をこのブログを通して発信していくので、ぜひ参考にしていただければありがたいです!

Auto Sleepの新機能「スマートアラーム」をかける方法を紹介します!

Auto Sleep

こんにちは!

管理人のコスパ大臣です。

今回はAuto Sleepの新機能「スマートアラーム」をかける方法を紹介します!

Auto Sleepが5/28にアップデートされ、スマートアラームの機能が追加されました!

管理人も早速これを使いたかったのですが、なぜか設定できずに困りました…

管理人のような被害者を出さないためにも、今回やり方を解説するのでぜひ参考にしてみてください!

いきなり結論!!

Auto Sleepの新機能「スマートアラーム」を利用するには

①WatchOS 6以降へのアップデートが必要

②インフォグラフモジュラーのコンプリケーションに登録

 

 

Auto Sleepの新機能「スマートアラーム」とは

スマートアラーム

Auto Sleepの新機能「スマートアラーム」とは、眠りが浅い時に起こしてくれる機能です!

今までiPhoneアプリの「Sleep Cycle」とかでは、眠りが浅い時に起こしてくれる機能はありました。

しかし、寝る時に枕の横にiPhoneを置いて置かなければならず、なんか電波の影響もありそうだし、管理人は正直敬遠してしまっていました…

しかし、今回ついにApple WatchのAuto Sleepでこの機能を実現してくれました!

管理人はいつも寝る時にAuto Sleepで睡眠トラッキングをしていたので、本当に待ち望んでいた機能でした!

なぜかスマートアラームがかけられない

アクセス権がない

そんな管理人待望のスマートアラームでしたが、なぜかアラームをかけられませんでした…

スマートアラームをかけようとすると、Apple Watchに上の画像のような表示が出てしまいます。

しかも、「バックグラウンドを有効」を押してもアラームがかからないのです…

何度試しても結果は一緒で、どうすればいいのか全くわからず本当に困りました…(笑)

とりあえずiPhoneとApple WatchのOSをアップデートした

OSアップデート

Auto SleepのApple Storeの説明を見ると「WatchOS 6以降が必要」と書かれていました!

Apple WatchのOSを確認すると「WatchOS 6.2.1」になっていたので問題ないはずなのですが、一応iPhoneとApple WatchのOSをアップデートしました。

約1時間ほどかかりアップデートが終わり試してみましたが、それでもダメでした…

インフォグラフモジュラーへの登録がキーだった

Auto Sleep

結論から言うと、インフォグラフモジュラーにAuto Sleepを登録するのがキーだったようです!

管理人がスマートアラームを使えなくて困ってた時、Apple StoreのAuto Sleepのページを見ていると、インフォグラフモジュラーに登録してる画像がありました。

なんとなくインフォグラフモジュラーでAuto Sleepを登録すると、急にスマートアラームをかけられるようになりました(笑)

もしかしたら他の方法もあるのかもしれませが、管理人はこれで満足しているので大丈夫です。

管理人から一言

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実は、今日始めてスマートアラームが使えるようになったので、実際いいかどうかは分かりません!(笑)

今日の夜使ってみて、明日以降にスマートアラームのレビューについて追記して投稿しますね!

「スマートアラーム」に興味がある方は、ぜひ楽しみにしていてください!